足尾銅山－日本の近代化・産業化と公害対策の起点－

明治政府は欧米諸国で実用化された先進技術を導入し、極めて短期間で産業化を達成した。明治初期の殖産興業政策により、はじめ官営事業によって移植された工業技術は、明治20年前後に進められた民間への払い下げによって民営企業に引き継がれ、そこで在来の技術と融合し、状況に応じた巧緻な改良を加えることにより産業化は加速された。しかし、足尾銅山の場合官営時代がなく、近代当初から古河家による民営鉱山として出発し、技術導入も古河の手によって進められた点が特徴的である。

明治10年（1877）足尾銅山を買収した古河市兵衛は、探鉱～採鉱～選鉱～製錬に至る各工程とその輸送方法に最新技術を積極的に導入した。早くも明治23年（1890）には水力発電所を建設しこれらの工程を電化するとともに、やがて電気精銅までの一貫した銅生産システムを確立する。これにより足尾は、東洋一の生産量を誇る銅山へと成長した。

１９世紀末の世界的な電気産業の拡大に伴う銅需要の急増に呼応し、産銅量を増やしていった日本は、２０世紀初頭には世界第３位の産銅国となる。しかし、その過程で全国の銅山では製錬で発生する亜硫酸ガスと鉱山廃水による環境への影響が次第に顕在化していった。狭隘な山間部で、かつ長大な流域面積を有する河川の最上流部に位置する足尾銅山の 立地は、他の銅山に比べ被害をより深刻なものとした。明治24年（1891）、発足間もない帝国議会での衆議院議員田中正造の追求を契機に鉱害問題は広く知られるところとなり、やがて大きな社会問題へと発展した。事態を重く見た政府は日本の鉱業の存亡をかけ、明治29年（1896）日本初の「予防工事命令」を発令し、以後徹底した対策を古河に命じた。古河もこれに応え、厳重な工期のなか浄水場、廃石鍰の堆積場、脱硫塔の建設を完工した。

これにより廃水対策は一定の成果を見るが、脱硫塔での煙害対策は不十分であった。その後、大正４年（1915）に希釈法、同７年（1918）に電気集塵法といった当時最新の技術による対策を講じ排煙中の有害物質の除去に努めたが、亜硫酸ガスの完全回収が成功したのは、フィンランドのオートクンプ社が開発した技術を基に、昭和31年（1956）に世界で初 めて実用化に成功した「自溶製錬法」とそれに伴う脱硫技術によってであった。その後、古河が独自の改良を加えて完成させたこの技術は、現在世界各国で導入され活動中である。

このように明治以降の足尾銅山の歴史は、日本の急速な産業化の歴史の反映であると同時 に、日本で初めて社会問題化した公害とその対策の歴史でもあり、それは同時期の先進諸国に共通する大きな課題への挑戦でもあった。

足尾銅山は昭和48年（1973）に閉山し、やがて銅生産の歴史も幕を閉じたが、坑内廃水の浄水処理は現在も予防工事命令により建設された施設を改良しつつ続けられている。また、工事命令後始められた煙害地の植林も自溶炉導入後に本格化し、国・県・古河のみならず今日では多くのボランティアが参加し、徐々に緑は回復しつつある。

足尾銅山の建造物群は単なる近代産業の記念物ではない。公害反対運動の中軸となった渡良瀬川下流域の遺跡等とともに、その景観は２０世紀の縮図であり､我々人類が２１世紀になすべきことを示している現在進行形の遺産なのである。

「世界遺産暫定一覧表追加記載提案書（栃木県日光市）」より